数字で見る職場環境
従業員数
54名
男女比率
53%
47%
平均年齢
34歳
平均残業時間
15時間
リモートワーク実施率
100%
男性の育児休業取得率
75%
54名
53%
47%
34歳
15時間
100%
75%
週1~2回、自社オフィスやクライアント先への出社がありますが、それ以外は基本的にリモートワークが可能です。社内のチャットツールに雑談や駆け込み寺など様々なチャンネルを用意し、人間関係構築のため定期的に対面でも話す機会を設けることで、リモートワーク下でも円滑に業務を進めやすいようにしています。
フレックスタイム制(コアタイム10:00~14:30)を導入しており、始業・終業の時間を柔軟に調整できます。業務の効率化と工数・スケジュールの管理を徹底しているため残業は少なく、遅くとも19時頃には退社している社員がほとんどです。
PM・PL・エンジニアなどによる3~5名のチームで案件に入るため、孤独に仕事を進めることはありません。案件共有会・勉強会・雑談会などの取り組みがあるため、同じプロジェクトに入っていないメンバーとも横のつながりができます。
クライアントとは対等なパートナーとしての関係であるべきと考えており、「使う人」と「使われる人」という構図にならないよう、完全な客先常駐はさせていません。プロジェクトを超えた相談や案件から得た学びの共有がしやすいよう、意図的に社内でコミュニケーションを取る機会を設けています。
「Openess」という考え方を大切にしており、売上状況など会社の経営に関する情報は、ネガティブな内容も含めて社内公開しています。メンバー同士でもチャットなどでオープンにコミュニケーションを取っており、リモートワークでも社内で情報格差は生まれていません。
女性はもちろん、男性の育児休暇の取得も促進しています。希望に応じて、コアタイムなしのスーパーフレックス制やシェアオフィスの利用も認めるなど、育児と両立して働きやすいようにするためのサポートもあります
座席はフリーアドレス制で社長席もなく、フラットにコミュニケーションを取りやすい環境となっています。オフィス出社時とリモートワーク時は、服装自由です。
その年に特筆すべき実績や成果を残したメンバーには、年俸の20%を上限としてインセンティブを支給しています。
基本的には二半期分の評価の結果によってグレードが決められますが、本人の能力や成長度合い次第では、半期でのスピード昇格も認めています。
通常の評価制度とは別に、最もバリューに沿った行動をしていたメンバーなどを社内投票によって表彰しています。賞によっては、海外カンファレンス参加権などの副賞もあります。
技術やドメインへの興味に応じて、プロジェクトのアサイン希望を出すことができ、様々な知見を身につけながら自分の適性を見極めていくことができます。エンジニアとして要件定義や提案の経験を積み、段々とコンサルタントに近い役割を担っていくなど、特定の職種に捉われない柔軟なキャリアを描くことも可能です。
また必ずしもすべての人がマネージャーを目指すわけではなく、本人の希望と適性に応じてマネジメント系とスペシャリスト系のどちらの路線でもキャリアアップしていける仕組みを用意しています。
入社から1~2か月は、truestarで働くうえで必要な基本知識をキャッチアップするための研修を受けていただきます。データ分析の考え方から、各ツールの技術研修まで、各種研修メニューを用意しており、自身の専門外についても最低限のスキル・知識を身につけていただけます。入社後研修を終えて実案件にアサインされた後も、それぞれのキャリアや業務上で必要なスキルに応じて、様々な研修を受けることができます。
社内のチャットに、業務での困りごとを相談できる「駆け込み寺」というチャンネルを用意しています。技術的な内容から仕事の進め方まで、何か悩みや問題があれば、同じプロジェクトに入っていない人にも相談し、解決のアドバイスをもらうことができます。
自分だけではなく周囲と共に成長していこうという文化があり、メンバーが自主的に様々な勉強会を開催しています。勉強会は業務時間内に誰でも自由に参加することが可能で、Tableau、Dataiku、Snowflake、統計、SQLなどのテーマで実施されています。
社内に閉じこもることなく、外部とつながりを持って新たな知見や人脈を獲得していくことを会社として推進しています。Snowflake、Tableau、Dataiku、Alteryxなどのユーザーコミュニティに積極的に参加・登壇しています。
月に2万円まで自己学習のために必要な費用を支給しています。新しい技術を習得するための技術書の購入費用、クライアントの事業に関するドメイン知識を得るための書籍の購入費用、TableauやDataikuといったツールの資格取得の試験費用などに活用されています。金銭面での支援だけでなく、業務時間の1~2割を自己学習の時間に充てられる仕組みもあります。